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社内失業、ミニマリズム、スポーツ

あなたの社内失業は「退職強要タイプ」?まずはここをチェックしよう

社内失業

あなたは「社内失業者」という言葉を聞いて、どのような人物を思い浮かべるだろう。職場で遊んでばかりいる「サボり魔」? やる気のない中高年社員? それとも、能力が著しく低く、危なっかしくて仕事を任せられないようなダメな若手だろうか?いや、事はそう単純ではない。サラリーマンが、雇用されているにも関わらず職場での仕事を失ってしまう「社内失業」という状態は、実は彼ら自身の資質の問題というよりも、職場環境や上司との関係性、あるいは景気の悪化等、外部的な要因により追い込まれているケースが多いのである。

社内失業 企業に捨てられた正社員 (双葉新書)

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当エントリでは、あなたが社内失業してしまった時にどのように対応すればよいか、まず取るべき具体的な解決策を提示できればと考えている。今現在社内失業中だというサラリーマンの皆さんだけでなく、「わたしには社内失業なんて関係ない」なんて他人ごとのように考えているあなたも、もしかしたら将来的に、陥ってしまうかもしれない……。そんな時に、お役に立てれば幸いである。

社内失業したら?まず把握すべきポイント

あなたが社内失業に陥ってしまった時に、まずチェックすべきポイントは、上司があなたの社内失業をどのように捉えているかだ。これまで様々な社内失業者に話を聞いてきた中で、
(1)上司が意図的にあなたの仕事を奪っているケース
(2)上司が意図せずにあなたに仕事を与えていないケース
この2種類のどちらかを把握することが、まず重要であることが分かっている。なぜなら、社内失業を部下の側から解決すべく働きかける際には、まず直属の上司に現状を相談し、協力を仰げるかどうかが重要だからだ。部下がいくら上司に「仕事が無い」「社内失業している」と相談したとしても、上司が意図的に仕事を奪っているとしたら?それは戦争相手に戦略を相談しているのに等しい。上司に相談して大丈夫かどうかを見極めるためにも、まずは(1)なのか、(2)なのかをきちんと整理しよう。

広がる「退職強要タイプ」の社内失業

上司が意図的に部下の仕事を奪う、と聞くと、きっと多くの人はパワハラ上司による個人的な「職場いじめ」を連想するのではないか。しかし、リーマン・ショックやグローバリゼーション、あるいは東日本大震災など、日本のビジネス環境がどんどん悪化する中で、企業がコストカットの手段として、組織ぐるみでの「退職強要」を行うケースが、近年急増しているのだ。
退職強要と言っても、会議室に呼び出して「お前みたいな役立たず、すぐに辞めちまえ!」と何時間も恫喝し、無理やり同意書にサインさせるようなことは、普通の企業はしない。社員にその時の様子を録音され裁判を起こされる可能性があるからだ。そこで企業は、辞めてほしい社員から仕事を奪い、「ここにあなたの居場所はありませんよ」「将来のステップアップのためにも転職を考えてはどうですか?」と無言のメッセージを発する手法を選ぶ。それが退職強要タイプの社内失業の、最もよく見られるパターンというわけだ。

「退職強要タイプ」のチェックポイント

あなたの社内失業が、「退職強要タイプ」かどうかを見極めるためのチェックポイントをご紹介しよう。下記3点は、過去に某労働問題のNPO関係者の方に教えていただいたものだ。

(1)上司が「君のためを思って言うんだが」と退職を進めてくる
あなたが上司に自らの社内失業を打ち明けた時、「何言ってるんだ!自分で仕事を探しなさい」と叱るのでも、「ちょっと詳しく聞かせてくれ」と事情を聞こうとするでもなく、「君のために言うんだけど、将来的なステップアップを考えたら、転職という道もあるんじゃないか」と退職を"優しく"勧めてくる場合がある。これは上司が、さらに上の上司から「トラブルにならないよう人を減らせ」と言われている場合の常套句だという。

(2)明らかにキャパシティ以上の新入社員を採用している
一般的な企業では、毎年の適正な新入社員の入社数は、おおよそ全社員の10%以下だそうだ。社員数100人の企業にも関わらず、50人、60人と明らかに適正を超えた数の新人を採用している企業は、社員が辞めることを前提に人事戦略を組んでいる可能性が高い。そのような企業は、当然社員を辞めさせることに対してモラルが低く、退職強要を行う場合がある。

(3)過去にも同じように仕事を干され退職させられた社員がいる
モラルの低い上司や経営者は、辞めさせたい社員を標的にして仕事を奪うことが習慣化している場合がある。以前に業績の上がらない社員や、上司のお気に入りでない社員が退職強要タイプの社内失業者にさせられた噂があったり、実際に目撃したことがあるとすれば、あなたが次の標的になっている可能性が高い。

最寄りの労働相談所へ

退職強要タイプの社内失業を押し付けてくる企業や上司に対しては、会社を辞めずに戦うこともできる。しかし、そんな会社には見切りを付けてさっさと次を探すのも手であろう。
いずれの道を選ぶにしても、まずは最寄りの労働相談所でアドバイスを求めることが重要になる。相談所では法律の専門家が助言を与えてくれるし、様々な退職強要タイプの社内失業を事例として抱えている。退職を強要するために仕事を奪うことは、法令違反の可能性もあるので、いずれにせよあなたに不利益の無いよう、アドバイスを参考にしたいところだ。

最近は社内に労働組合を抱えない会社も増えている。社内で孤立し、望まない退職を選んでしまう前に、NPOや労働相談所に足を運んでみてはいかがだろうか。電話やメールで相談を受け付けてくれるところもあるので、ぜひ活用しよう。

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